小泉の物語

KOIZUMI STORY

原点は、「感謝の志」

江戸時代、近江の地で始まった小泉の物語は、300年以上に
わたり、感謝の創業精神を胸に、時代の変化を読み解く
「挑戦」の歴史でした。
それは、単なる商いを超え、
信頼と誠実さで未来を紡ぐ約束です。

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多様性が生み出す力

激しい環境変化を乗り越えるため、小泉グループは、分社化やM&Aにより多様な企業が集結する「企業連峰」へと進化しました。
各企業の文化や自主性を尊重しながら、グループの総合力で、社会に新たな価値を創造していきます。

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持続可能な社会への貢献

リサイクル・リユース事業や障がい者雇用など、
ビジネスを通じて社会課題の解決に取り組み、より良い
未来を次世代へとつなぐ挑戦を続けます。

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「美しい未来を、世界へ

小泉グループは、日本から世界へと挑戦の舞台を広げています。
M&Aによるブランド戦略を強化し、インド市場への進出を加速。さらにはASEAN諸国への展開も視野に入れ、
伝統と革新を融合させた美しい未来を世界へと広げます。

沿革

HISTORY

時代の変化を読み取る
「挑戦」の歴史

1716

滋賀県五個荘町で、小泉太兵衛が麻布商を始める

→近江商人の精神を受け継ぐ出発点

1716
1871

大阪船場に小泉大阪店開設

→社会と経済の変革に伴う 近代創業元年

1871
1960

本社社屋を新築・アパレル部門を開設

→時代のニーズに応え、 ファッション事業へ挑戦

1960
1986

中国国営企業と日本企業との合併会社 第1号を中国湖南省に設立→日本初の挑戦である国際展開

1986
2009

株式会社コスギ設立

→ゴールデンベア部門を傘下に

goldenbear
2016

小泉グループ創設300周年→「伝統の証明」

300years
2020

株式会社レナウンより3つの事業を譲受

→「困難な社会情勢においても挑戦を止めない姿勢」

aquascutum durban simplelife

サステナビリティ

SUSTAINABILITY

300年に亘り歩んできた小泉。
ファッションを通じて夢と豊かさを届け、持続可能な未来への挑戦を続けています。

Sustainability Hero

SDGsとは

SDGs(持続可能な開発目標)とは2015年の国連サミットで採択された、2030年までに達成すべき国際的な目標です。「誰一人取り残さない」を理念に、17のゴールを掲げ、世界各国で取り組みが進められています。小泉グループもこの理念に基づき、事業活動を通じて社会の持続的な発展に貢献してまいります。

KOIZUMIの取り組み

小泉グループは、作った商品を責任を持って売り切ることを基本とし、無駄を出さないエコの精神を大切にしています。また、企画から生産までを一貫して管理することで、余分を省き、最適化を図りながら、社会に価値ある商品を提供し続けています。

環境配慮型の資源の利用

  • オーガニックコットン(農薬不使用、人権問題フリー)
  • OCS認証素材(国際基準に基づく有機認証)
  • 再生ポリエステル
  • コットンリンター(廃棄短綿繊維の再利用)
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環境配慮型の資源の利用
BRINGプロジェクト

「BRINGプロジェクト」への参加

  • 当社グループは、衣料品を再資源化して新たな服に生まれ変わらせる
    「BRINGプロジェクト」に参画。
    環境負荷の低減と循環型社会の実現を目指しています。
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ESG(環境・社会・ガバナンス)

ESGとは、環境 (E: Environment)、社会(S: Social)、ガバナンス (G: Governance) の英語の頭文字を合わせた言葉です。
企業が長期的に成長するためには、経営においてESGの3つの観点が必要だという考え方が世界中で広まっています。
温暖化や水不足などの環境問題、人権問題や差別などの社会問題など、人類はさまざまな課題に直面しています。
こうした中、2006年の PRI(責任投資原則)発足を機に、ESGやESG投資へ社会の注目が集まりました。
持続可能で豊かな社会の実現を目指す「ESG」への取り組みは、今後も拡大していくと考えられます。
企業がESG に配慮した経営をすることで、SDGs達成に貢献できる、と言うことができます。

女性活躍推進と子育て支援

小泉グループは、女性活躍推進を重要な経営戦略のひとつとして位置づけ、活躍するための取り組みを推進しています。育児や介護などをしながら安心して働き続けられるように、環境整備などの両立支援に取り組んでいます。 女性管理職の割合は全国平均8.9%に対して8%です。(2025年3月末現在)

高齢者雇用の環境整備

平均寿命の延びや公的年金の給付年齢の引き上げにより、70歳まで働ける社会へと情勢が変化しています。60歳定年再雇用以降に高齢者がそれまでの経験を活かし、生きがいをもって働けるように制度設計を見直していきます。